母と児を“無事出産”に導く「お産プロフェショナル名鑑」　
シリーズ第１回「産婦人科医」の巻

さて、素朴な疑問。産婦人科と婦人科、産科とはどう違うのでしょう？

「産科」というのは、主に妊娠から出産までを扱う診療科。「婦人科」は、子宮や卵巣、膣など、女性特有のトラブルや病気を扱います。生理不順、更年期障害なども婦人科の分野。分娩のためのスタッフや設備は揃っていませんが、妊婦健診だけ行っているところもあります。「産科」と「婦人科」の２つは、とても関連性が高いので、合わせて「産婦人科」と標榜（ひょうぼう）しているところが多いのです。

では、産婦人科医には、どうやってなるのでしょう。

まず、医者になるには、大学の医学部か医科大学で６年間勉強したあと、医師国家試験に合格しなければいけません。一般の大学と違って、医科大学や医学部は、国家試験合格に向けた職業訓練校のようなものといえます。

医師免許をとったあとは、研修医として最低2年間、民間の病院など、医療の現場でいろいろな科を回り、広く知識と経験を積むことになっています。将来、産婦人科医をめざす人でも、この間に救急医療や小児科や循環器などといった専門外の分野を現場でみっちり学ぶのです。その後、内科、脳神経外科、眼科、循環器科……など専門の医師としてスタートすることができます。１人前の専門のお医者さんになるまでには、４年生大学を卒業した人の倍の年月がかかっているのです。

意外と知られていませんが、医師は、標榜（ひょうぼう）している科以外の科の診療もできます。つまり、産婦人科のお医者さんであっても、内科や耳鼻咽喉科、小児科など、ほかの科の看板を掲げて兼任してもかまいません。逆もまた然りで、たとえば皮膚科や整形外科など、他の科を専門とするお医者さんでも、妊婦健診をしたり、分娩を扱っても法律違反にはなりません。
ただし、歯医者さんは「医師」ではなく、「歯科医師」の免許なので、歯科以外の診療はできません。

クリニックなどへ行くと、よく「産婦人科専門医」という認定証が張ってあるのを目にしませんか？　これは、医師免許のような国家資格ではなく、学会が認定するもの。産婦人科専門医は、『日本産科婦人科学会』が認定します。産婦人科医としての経験年数や、症例報告、学会に論文を発表していることなど、もろもろの条件を満たした上で、試験や面接を経て資格が与えられます。

医学の知識や技術は日進月歩。医師にも常に勉強が求められています。専門医の認定も年々厳しくなっているそうですから、こうした専門医の認定証は、その分野の高度な専門知識を持っている医師であるという、いわば“お墨付き”のようなものと思っていいでしょう。

最近は、さらに専門性を高めていこうという動きが活発です。不妊治療などを得意とする「生殖医療専門医」、子宮ガンなどの腫瘍（しゅよう）は「婦人科腫瘍専門医」、そしてハイリスクの妊婦にも対応するために腕を磨いているのが、「周産期専門医」です。地域の中核となる周産期センターなどで活躍しています。

日本の周産期医療は、世界に誇るハイレベル。妊産婦や新生児の死亡率も超低い、世界トップクラスの安産大国ですが、過去の技術に甘んじていては、さらなるレベルアップはのぞめません。ひとりでも多くの妊婦と赤ちゃんを助けるため、さらなる研鑽（けんさん）を積んでいるのです。

ちなみに、今回お話を伺った松岡先生は、周産期を専門とする産婦人科医で、大学病院で主にリスクを抱えた妊婦を診ています。しかし、医者を志した当初は、「産婦人科医にだけは絶対になるまい」と、固く心に誓っていたそうです。父親が産婦人科医で、仕事の大変さを目の当たりにしていたからです。「もっとラクな科の医者になろう」と思っていた、その決意がひるがえったのは、研修期間。いろいろなジャンルを経験するうちに、「やっぱりいちばん自分の肌に合っているのは、産婦人科」と思うに至ったと言います。

生命誕生の場面に立ち会える喜びは、何にも変えがたいものがあるといいます。「おめでとうございます、ありがとうございます、と言って感謝されるのは、唯一、産婦人科だけですから」（松岡先生）。

一時、ハードすぎる勤務や、医療事故での理不尽なまでの責任追及から、産婦人科医を志望する人が減っていましたが、待遇改善が叫ばれたこともあり、最近はまた増えてきているそうです。